介護の仕事は資格がなしでも働ける！？資格なしでもできる仕事内容や介護士の平均給料を徹底解説！

介護に関する資格と聞いて、何を思い浮かべますか？専門性が求められる仕事だからこそ、資格は不可欠と思われがちな介護の仕事。実際は、無資格の状態でも一部の仕事を除いては働くことが可能です。

「介護業界に興味はあるけど、専門の学校を卒業していないから…」と諦める必要はありません。他の業種で働いてきた人が、転職をして介護業界で仕事をすることももちろん可能です。ここでは、介護の資格を持っていない人ができる仕事内容や、介護士の給料事情についてご紹介していきます。

介護の仕事の多くは無資格から従事できる

介護職員として働く人の大半は、介護施設や事業所などに所属しています。これらの介護施設や事業所の種類はいくつかあり、そのほとんどで無資格の方も働いています。実は、訪問介護の身体介護というサービスを除き、資格がないからといって介護の仕事に就けないということはありません。

ただし、施設や事業所の考え方によって、資格を取得するまでは介護助手という位置付けで一部の介護業務のみ任されることはあります。また、資格を持っていないと就けないポジションや仕事があるのも事実です。

訪問介護の身体介護は資格が必要

介護サービスの中に、訪問介護というものがあります。よく、「ヘルパーさん」と言われるサービスです。自宅で暮らす要介護高齢者のもとに訪問をして、介護や生活のサポートをするのが訪問介護。提供されるサービスは大きく分けて2種類あり、排泄や入浴、移動など直接利用者の身体に触れて行う介護のことを「身体介護」、調理や買い物、掃除などのサポートを「生活援助」と呼びます。

この、「身体介護」にあたる部分は、無資格では行うことができません。訪問介護という仕事の特性上、スタッフは1人で出向くことが多いことを考えると、資格を必要とするのは無理もないことですね。

求人には無資格でも応募できるところがたくさん

介護職員の求人を見ていると、無資格・未経験からでも可能とするものをたくさん見つけることができます。もちろん、資格を持っていた方が応募できる求人の数が多くなり、それだけ選択肢も増えます。しかし、慢性的な人材不足に悩む職場はとても多く、無資格の状態でも現場で働ける人がほしい、と考える会社はとても多いのが現状です。

介護の資格を持っていない人が行う仕事内容

それでは、無資格の方が介護施設や事業所に就職した場合、どのような仕事を任されるのか見てみましょう。

先ほどもご紹介したように、訪問介護の身体介護を除いたサービスでは、無資格の方が有資格の方と同じように介護に従事しているケースは少なくありません。それぞれの施設や事業所の考え方によっては一部の介護業務に限定されることもありますが、一般的には以下のような仕事を担います。

もっと細かいことを言えば、介護職員の仕事内容は他にもあるかもしれませんが、主にこれらの仕事を担当します。介護施設・事業所の種類によって、仕事内容やそのバランスは多少変化します。

無資格の間は「介護助手」として採用されるケースもある

介護施設や事業所によっては、無資格の職員と資格を持っている職員の役割を分け、無資格の方は介護助手として雇用するケースもあります。介護助手がどこまで行えるのか、明確に定められたものはありませんが、基本的には身体介護以外の業務を任されることが多いようです。資格を持っている職員の指示のもと、身体介護を行うこともあります。

勉強は苦手！無資格のまま働くことはできる？

資格の取得と聞くと、猛烈に勉強をして難易度の高い試験を合格して…とイメージする方もいるかもしれません。勉強が苦手な方は、無資格のまま働き続けたいと考えることもあるでしょう。しかし、介護の資格は国家資格から民間資格までさまざまで、中には一般の方も取得できる難易度の低いものもたくさんあります。

介護職員として働く上で資格取得か研修受講は必須になる

介護報酬の改定により、無資格の方には「認知症介護基礎研修」を受講することが、各介護サービス事業者に義務付けられました。この背景には、介護サービスの質の向上や、利用者本人の尊厳の保障といった狙いがあります。

厳密に言うと、2023年度までの間は経過措置が認められており、2024年度からは完全に義務化が行われることが決定しています。つまり、これから無資格で介護の仕事に就こうと考える方は、遅かれ早かれ「認知症介護基礎研修」を受講する必要があるということです。

なお、この認知症介護基礎研修は、認知症ケアに関する基本的な知識や技術を習得していると考えられる資格を持っている人は受けなくても良いとされています。例えば、介護福祉士や介護支援専門員、実務者研修修了者や介護職員初任者研修など、介護や医療、福祉に関する資格保有者の多くは改めて受講する必要はありません。

資格を持っていなくても、養成施設で認知症に関する科目を受講した人や、福祉系高校の卒業生、認知症介護実践者研修修了者なども対象外として差し支えないとされています。

資格を持っていた方が介護業界への転職活動は有利になる？

無資格の状態で介護業界への転職を考えている人の中には、何らかの資格を取得してから応募した方が良いのか、悩む方もいるでしょう。

確かに、同じ未経験の人でも、資格を持っているのとそうでないのとでは、資格がある方が有利になる可能性があります。求人票を見ると、募集要件に「有資格者」と書かれているものもあります。

資格を持っているだけで、応募できる職場の選択肢が多くなり、それだけ自分の希望に沿った職場が見つかる可能性が高まるのは言うまでもありません。また、応募時の面接などにおいても、自身をアピールする材料になり、熱意も伝わりやすくなるのではないでしょうか。

実務経験がなくても取得できる資格はある

介護に関する資格は、民間資格を含めるとたくさんあります。難易度や受験条件はそれぞれ異なり、受験までに要する日数や勉強方法も違います。

無資格の方が始めてとるべき資格とも言われる「介護職員初任者研修」は、これから介護職員として働く人が身に付けるべき基本的な介護の知識や技術が学べる、比較的難易度の低い資格です。介護に携わる人以外でも取得することができる、間口の広い資格ではありますが、この資格を持っているだけで転職活動やその後の待遇は格段に良くなると言っても過言ではありません。

介護職員のキャリアアップの道のりは、とても明確です。階段を上がるように、実務経験を重ねながらより上級の資格にチャレンジできる体制が整っています。介護職員初任者研修は、無資格の人にとってはまさにキャリアの第一歩とも言える資格。転職活動前に取得をしておいても、決して損にはなりません。

無資格の方が介護職員初任者研修を取得するメリット

介護職員初任者研修は、介護の仕事に就いて間もない人や、これから介護の仕事に就きたい人、仕事としてではなく家族の介護に役立てたい人にぴったりな、基礎中の基礎が学べる資格です。

「介護の仕事に興味があるけど、自分に向いているか分からない」という方が、具体的な介護の考え方や内容について学ぶことで、これからの方向性を考えるきっかけにもなります。

また、介護職員初任者研修を取得しているかどうかで、基本給や手当が変わり、給与に影響を及ぼす可能性も十分にあります。未経験の方が転職のためにこの資格を取得しようとする場合、要件を満たせばスクール代などが無料になるといった事業も利用できるため、転職活動前にぜひ確認しておきましょう。

介護職就職支援金貸付事業とは

介護職就職支援貸付授業は、これまで介護や障害福祉の分野以外で働いてきた方が、はじめて介護業界で働こうとするときに、介護職員初任者研修などを含めた職業訓練が無料で受講でき、就職支援金として最大20万円まで借りることができる事業です。介護職への就業経験がなければ、新卒なども対象となるため、介護とは別の分野に進学された方も必見といえるでしょう。

この事業を利用すると、数万円以上はかかる介護職員初任者研修などが無料で受講でき、職業訓練の一環として職場見学や体験なども受けることができます。職業訓練が終わると証明書が発行され、就職支援金として最大20万円まで借りることもできます。

就職支援金の使い途は幅広く、仕事着や仕事用シューズの購入費、勉強のための書籍購入費、転居のための費用、子どもがいる場合は子どもの預け先を探す費用などに充てることが可能。転職が決定し、介護現場で2年以上働くことができれば、この借りたお金は返済免除となるため、ぜひ活用したい事業です。

ただし、この事業は各都道府県の任意事業であり、全国各地で必ず実施されるとは言いきれません。窓口はハローワークと福祉人材センターとなっています。まずは、ハローワークや各都道府県の社会福祉協議会(福祉人材センター)のホームページ等で確認してみましょう。

介護職員の給与ってどのくらい？

ここからは、介護職員の給与についてのお話です。「介護職の給料は低い」「介護職はキツい割に薄給」というイメージを持つ方は多く、就職や転職を考える上で躊躇するポイントになっている方もいるでしょう。まずは、実際にどのくらいの給与が支払われているのか、統計から見ていきましょう。

介護職員の平均年収額はおよそ380万円。これは低いと感じる？

厚生労働省が発表した「令和2年度介護従事者処遇等調査結果」では、介護職員として働く人全体の平均年収が明らかになっています。この調査によると、正社員・常勤として働く介護職員の平均給与額(ボーナスや手当などを含めて１月あたりの給与額として算定して額)は約31万6千円。これを年収になおすと、約380万円になります。

参考：厚生労働省「令和2年度介護従事者処遇等調査結果」

もちろん、平均ですので実務経験や役職、持っている資格の種類はさまざまで、新人職員からベテラン職員まで幅広く含んだ額の平均です。長く実績を積み、キャリアアップしてきた人であれば、当然この額よりも多くを得ていると推察できます。

この平均年収380万円を見たときに、どんな印象を受けるかは人それぞれでしょう。もしかすると、想像よりも低いなと感じる方もいるかもしれません。

一般労働者との賃金の比較

さて、先ほど介護職員の１月あたりの平均給与額は約31万6千円とご紹介しました。これは、一般的な労働者全体の賃金の平均と比較して、どうなのかも気になるところですね。

厚生労働省の「令和2年賃金構造基本統計調査の概況」では、一般労働者(常用労働者)の平均賃金は30万7千7百円。男性だけに絞ると、33万8千8百円。一方、女性は25万1千8百円でした。

一般労働者の男女比の大きさについては置いておくとして、介護職員の平均給与額は世間全体から見ても格段に低いわけではないことが分かります。まして、介護業界は女性の割合が多い世界。女性だけに絞って見ると、一般的な労働者全体の賃金よりも多くを得ている人も多いのではないかと思えますね。

参考：厚生労働省「令和2年賃金構造基本統計調査の概況」

介護職員の処遇改善は国の施策としてすすめられている

たびたびニュースにもなるように、介護職員の処遇に関しては国の施策として取り組まれてきました。背景には、慢性的に人材不足を抱える介護業界を支えるため、またベテラン介護職員の育成や長く勤務し続けられる体制づくりなどがあります。

介護職員の給与面や待遇面に関しては、以前よりも確実によくなる方向へと世の中が動いていると言えます。給料が低いというマイナスイメージにとらわれず、これまでの歴史も含めて将来的な展望を図ることが大事ではないでしょうか。

介護職員処遇改善加算ってなに？

介護職員の給与に関する話題では、介護職員処遇改善加算が欠かせません。ニュースや新聞などで見ても、実際のところその内容がよく分からないという方は、ここでチェックしておきましょう。

介護職員処遇改善加算は、介護現場で働く人の賃金や働きやすい職場づくりのために設けられました。この加算は2012年から運用となっていますが、それまでは介護職員処遇改善交付金としてあったものを引き継いでいます。

この加算は、介護職個人が要件をクリアしてもらうというものではなく、各職場が介護の質を高めるための施策を施したり、経験や資格などで昇給する仕組みをつくったり、職場環境を改善したりすれば、職場に支給されます。加算を受けるための要件にはいくつかの区分があり、一番厳しい区分の条件を満たせばそれだけ多くの加算を得ることができるという仕組みです。

受け取った加算は、職場がボーナスや毎月の手当として介護職員に分配しますが、この分配にはある程度の裁量も認められており、すべての介護職員に等しく分配されるとは限りません。経験や資格の有無、勤務状況などにより、多くもらえる職員とそうでない職員が発生する可能性もある加算です。

介護職員処遇改善加算として会社が得たお金は、全額、介護職員に支払うのが大前提で、どう支給したのかについては各市区町村に報告をする義務があることから、会社が蓄えることはできません。

介護職員等特定処遇改善加算もある！

少しまぎらわしいですが、介護職員等特定処遇改善加算という制度もあります。これは、2019年に新たに設けられた制度で、勤続10年以上の介護福祉士など、経験や技能のあるベテラン職員のためにつくられた加算です。

この加算要件を満たすには、介護職員処遇改善加算とは別の要件も職場が満たす必要がありますが、肝心なことは「介護職員として長く働き続けたいと思える環境づくりが進められている」という事実。貴重な人材が介護の世界から離れてしまうのを防ぐため、という背景があります。

いずれにしても、介護職員の処遇改善への対策はもう10年以上前から進められており、さらに長く頑張ればそのぶん給与額にも反映されるような体制が整っているということです。介護職員の将来性を考えたとき、こうした施策は大きな励みになるのではないでしょうか。

無資格の人と資格のある人、給与はどのくらい違う？

さて、資格を持っている人と持っていない人とを比べたとき、どのくらいの差があるのかについても見てみましょう。

資格の有無による介護職員の給与の違い

先ほどの「令和2年度介護従事者処遇等調査結果」では、保有資格別の平均給与額についても明らかになっています。

まず、保有資格がある人全体の平均給与額は、約31万8千円。一方で、無資格の方の平均給与額は約27万6千円でした。ここから分かるように、その差は１月あたり約4万円。年間にすると、かなりの差があります。

参考：厚生労働省「令和2年度介護従事者処遇等調査結果」

保有資格の種類による違い

そして、持っている資格の種類によってもいくらかの差があることが分かりました。

これらの資格の中で、最も平均給与額が多いのは介護支援専門員でした。介護職員初任者研修修了者との差は大きいですが、だからといって介護職員初任者研修を取得することはメリットが少ないわけではありません。無資格の方に比べると、その差は明らかです。介護職員初任者研修は実務経験などなくても取得できるということを考慮すれば、とてもメリットの大きい資格であることが分かります。

職場によって給与は変わる！？

介護職員の働く職場、つまり施設や事業所は、いくつかの種類があります。それぞれ役割や特徴が異なり、平均給与額も変わります。職場探しの条件として給与面の希望がある方は、施設の種類や特徴ごとの平均給与額も踏まえながら検討してみてはいかがでしょうか。

なお、ここでご紹介するデータは、厚生労働省による「令和2年度介護従事者処遇状況等調査結果」を参考にしています。給与額については、常勤の職員に絞って算出されています。

特別養護老人ホーム

平均月給…約35.0万円

ここでご紹介する介護施設の中では、最も平均月給額が高いです。運営主体は社会福祉法人や地方自治体などで、古くから地域の中で頼りにされてきた施設も多く、しばしば待機者が多いことが課題にもなります。自宅で生活することが困難な原則要介護3以上の方を対象とするため、それだけ重度な利用者が多いのも特徴。介護職員の業務のうち、身体介護の占める割合が比較的大きい施設です。夜勤や早出・遅出といった不規則な勤務形態の影響もあり、手当としてもらえる額が大きいことが、平均月給に影響していると考えられます。

介護老人保健施設

平均月給…約33.9万円

要介護1～5までの方が利用できる入所施設です。特別養護老人ホームとの大きな違いは、医学的な管理のもとリハビリができる施設であること。終末期のケアまで対応する施設ではありますが、短期間でリハビリをして自宅復帰するための施設という大きな役割も担っています。利用者の入れ替りが激しい傾向にありますが、そのぶんさまざまな状態の方に短期間でたくさん接することができるというメリットも。夜勤や早出・遅出という不規則勤務の影響もあり、特別養護老人ホームに次ぐ給与の高さとなっています。

訪問介護事業所

平均月給…約30.7万円

よく「ヘルパーさん」と呼ばれる人が在籍している事業所です。利用者の自宅に訪問し、家事などの生活援助や身体的な介護を行います。無資格の場合、身体介護に携わることができないため、ある程度の経験と資格を求められる職場と言えるでしょう。普通自動車免許も必須となることも多いです。

デイサービス(通所介護)

平均月給…約28.1万円

通って利用できる介護サービスです。基本的に、日中のみのサービスを提供している事業所が大半のため、夜勤手当等がないぶん給与は低めですが、家庭との両立や生活リズムを一定にしながら働きたい人にはおすすめの職場です。厳密に言うと、デイサービスでも泊まりができるところもありますが、実施している事業所はとても少ないのが現状です。

グループホーム

平均月給…約28.8万円

利用者は認知症の診断を受けた、要支援2以上の方に限定されています。小規模で、まるで家のようなアットホームさが魅力。大規模の施設とは違い、入居者とともに日常生活を送るイメージで時間が流れるため、ゆっくりとした雰囲気や家庭的な場面をよく目の当たりにします。夜勤や早出・遅出といった不規則な勤務形態となっています。

介護療養型医療施設

平均月給…約30.6万円

医療法に基づいた施設で、介護施設というよりは病院に近い印象を受ける方も多いでしょう。あまり聞きなれないかもしれませんが、この施設は既に廃止の方針が決まっていて、2012年以降は新設されていません。そのため、これ以上施設が増えることはないため、求人数はとても少ないのが現状です。

参考：厚生労働省「令和2年度介護従事者処遇状況等調査結果」

介護職員として年収をあげていくには

無資格の方が介護業界に入職して、年収をあげていく有効な方法をいくつかご紹介します。

積極的に上級資格にチャレンジする

無資格の状態からでも、段階的に上級資格へと挑戦することはできます。資格によっては実務経験が求められることもありますが、働きながらステップアップできると考えればやりがいも生まれるのではないでしょうか。

民間資格を含めると、介護に役立てられる資格はたくさんあります。もちろん、必要に応じてさまざまな資格にチャレンジすることは良いことですが、給与面に反映させたいのであれば職場が求める資格を積極的にとっていくのが効率的。例えば、介護職員初任者研修や実務者研修、介護福祉士などは資格の有無によってできる業務の範囲が広がったり、任せられるポジションが増えるチャンスの多い資格です。

介護業界では、資格手当として会社の決める資格を持っている場合には毎月の給与がプラスになるケースも多いです。難易度の高い資格であればあるほど、その額も多くなりやすいことから、段階的に上級資格を目指すことは給与面でもメリットが大きいと言えるでしょう。

夜勤のある部署・職場を選ぶ

24時間365日のサービスを展開している、入所系の施設の場合は夜勤もあります。勤務時間が不規則になるというデメリットはありますが、１回あたりの夜勤だけで8千円ほどの手当がつく施設も少なくありません。

夜勤手当は、資格手当などとは違い、経験年数の短い方もその回数に応じてもらえる手当です。できるだけ早い段階から給与を多くもらいたい、という方は夜勤のある職場を中心に探してみることをおすすめします。

求人から夜勤のある職場メインで探すときには、１回あたりの夜勤手当の額も大事ですが、１月あたり何回くらい夜勤に入れるのかも聞いた上で検討されることをおすすめします。

役職を目指す

資格の取得にも関係することですが、長期的な視点で考えればいずれ現場リーダーや管理者、ユニット長などの役職も目指していきましょう。役職をもらえば、それだけ業務の量や求められる役割も増え、大変なこともあるかもしれませんが、やりがいもあります。そして、役職手当として手当が支給されたり、基本給アップが見込めたりするメリットもあります。

待遇の良い職場に転職する

これは介護職として働いたことのある人に対するものですが、もし給与面で不満があり、他の施設などと見比べたときに納得がいかない場合は、介護業界内での転職という方法もあります。

実務経験の長さや持っている資格によっては、新たな職場で発揮できるスキルも違ってくる可能性もあるため、あくまでも前向きな転職理由の1つとして、選択肢に入れておいても良いでしょう。

無資格から介護業界で働くことは可能！いずれは資格取得も検討しよう

今回は、無資格の状態で介護職員として働くことはできるのか、また給与事情についてもご紹介しました。今現在では、無資格のまま介護職員として働くことが可能ですが、いずれは誰もが「認知症介護基礎研修」をはじめとする資格の取得や研修の受講が求められるようになります。介護の資格は、働きながら取得することが可能です。無資格で就職したあとでも、積極的に資格の取得を目指していけばキャリアアップが可能です。

また、介護職員の給与面については、徐々に処遇改善がすすめられている最中です。初任給の額だけにとらわれず、将来的な視点をもち手当の額や種類にも着目して職場選びをしていきましょう。